安全性は海外政府のお墨付き
オンラインカジノは、インターネットに接続できればいつどこからでもギャンブルを楽しめる、世界一人気の高いギャンブルとなっています。
プレイヤー数は4000万人以上とも言われているので、オンラインカジノがどれほど絶大な人気を持っているかがわかるでしょう。
しかし日本では海外に比べると、まだそれほどオンラインカジノは人気のギャンブルとなっていません。
なぜこれほど高い人気を持つギャンブルが日本ではまだあまり広まっていないのかというと、それはオンラインカジノ＝違法ギャンブルと考えている方が多いからです。
オンラインのギャンブル。
そう聞いてプラスのイメージを抱く方はほとんどいないと思います。
顔の見えない相手とのギャンブルは、イカサマやインチキがあるのではないかと疑ってしまう方がほとんどでしょう。
先入観とは異なる事実
それでは実際のところはどうなのかというと、そのような印象とは真逆で、オンラインカジノほど安全なギャンブルはありません。
オンラインカジノは海外の政府が認めているギャンブルで、運営するにはかなり厳しい審査を受け、その審査のすべてに合格する必要があります。
当然のことながら、カジノギャンブルを運営するための資金力も審査されますし、使用するゲームのソフトウェアが不正やトラブルを引き起こす可能性はないか、運営を長く続けるための運営能力は備わっているかなど、数多くの審査のすべてに合格しなければなりません。
オンラインカジノのサイトに目を通して頂けると、サイト下部にライセンス情報というものを見つけられると思います。
このラインセンスというのが、そのオンラインカジノが海外の政府より運営の許可を得ている証になります。
また、海外の政府の厳しいチェックは運営を始める段階だけではありません。
海外の政府により認められるということは、運営後に不祥事などが起こってしまうと、それは運営の許可を与えた海外の政府の印象を下げてしまうことにも繋がります。
そうした事態を引き起こさないように、ライセンス発行後も海外の政府はライセンスを与えたオンラインカジノの運営をチェックし続けます。
万一、なにかサービスの質に問題があったりすると、すぐに警告し、場合によっては問題が解決されるまで運営停止とします。
オンラインカジノはこのように海外の政府により安全性を監視されているため、常に高い安全性を保ち、プレイヤーが安心して遊べる環境を維持しています。
日本の法律ではオンラインカジノを裁けない
日本の法律で定められている違法ギャンブルとは、公営ギャンブル以外のギャンブルすべてです。
公営ギャンブルというのは競馬、競輪、競艇、オートレース、宝くじのことなので、これら以外のギャンブルはすべて違法ギャンブルということになります。
しかし、公営ギャンブルではないのにも関わらず違法ギャンブルとはならないギャンブルもあります。
それは日本人ならば誰もが知るパチンコです。
パチンコは公営ギャンブルではありませんが、日本全国至るところに存在し、日本人にとっては身近なギャンブルとなっています。
なぜパチンコは違法ギャンブルにはならないのかというと、違法ギャンブルと認定し罪に処す賭博罪にあたらないからです。
パチンコは店と景品交換所と景品問屋を別会社が担う三店方式という運営方法を用いることによって、賭博罪の条件から上手く逃れています。
そのため、合法ギャンブルではないけれど、違法ギャンブルでもない、その中間のグレーなギャンブルとして存在しています。
オンラインカジノもパチンコと同じで、賭博法にあたる部分がないことから合法でも違法でもないグレーなギャンブルとして存在しています。
しかし、オンラインカジノはパチンコのように意図して賭博罪から逃れているわけではなく、海外で運営されていることにより賭博罪の適用条件から自然と外れています。
違法ギャンブルを賭博罪として罪に処すには、そのギャンブルの運営者と利用者が同じ賭場に着いていることが条件となります。
違法ギャンブルを取り締まるには、なによりもそのギャンブルの運営者を罰する必要があります。
運営者を罰しない限り、違法ギャンブルはいつまでも続けられることになるからです。
賭博罪はその運営者を罰することに重きを置いた法律なので、そうした条件がベースとしてあります。
オンラインカジノの運営会社は日本国内ではなく海外にあります。
賭場となるサーバーも同じで海外に置かれています。
日本国内からインターネット経由で利用した場合、運営会社や賭場が海外、利用者は日本国内と、それぞれ別の場所にいることになるので、賭博罪の条件にはあてはまりません。
そしてなによりも、オンラインカジノは海外の政府により認められた海外の合法ギャンブルなので、その運営に疑うべき点は一つもありません。
オンラインカジノはこうした海外で運営されているということから、日本国内から利用しても日本の法律では一切裁くことができませんので、法律違反として罪に処される心配をする必要は一切ありません。
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